WEBサイトの「データ改ざん」や「なりすまし」を防ぐため独自SSLの取得を推奨します。

常時SSL

SSLとは

SSL(Secure Sockets Layer)とは、インターネット上でのデータの通信を暗号化し、盗聴や改ざんを防ぐ仕組み(プロトコル)のことです。通常インターネット上での通信は「http(HyperText Transfer Protocol)」で行われますが、送受信されるデータは暗号化することができず、盗聴や改ざんを防げません。しかし、SSLプロトコルを使用することで通信データは暗号化され、第三者が盗み見しようとしても解読することができません。

SSLについて

常時SSLとは

ウェブサイトのすべてのページを暗号化(SSL/TLS化)することを常時SSL(Always On SSL)といいます。常時SSLは、ウェブサイト内のログインページやフォームなど特定のページだけでなく、その他すべてのページをSSL/TLS化することで、ログイン情報や決済情報だけでなく、Cookieへの不正アクセス(盗聴)も防止することができます。SSL/TLS化されたウェブサイトは、URLの頭が「HTTPS」となり、通信の暗号化が保証されます。これにより、ユーザは安心してウェブサイトから個人情報や決済情報を提供することができ、第三者による盗聴を心配する必要がなくなります。さらに、企業実在認証付きの証明書やEV証明書がサイトに入っている場合には、アクセスしているウェブサイトに証明書が入っていることが確認できるため、擬似サイトやなりすましサイトへの誘導を防ぐことが出来るといったメリットがあります。

常時SSLについて

Google ChromeがHTTP(非暗号化)ページの警告表示を強化!
2017年1月にリリースされたChrome56から、パスワードやクレジットカード情報を入力するページがHTTP(非暗号化)ページの場合、アドレスバーに「保護されていない通信」という警告が表示されています。サイト利用者が不安を感じ、機会損失につながる可能性もあるため、早急なSSL/TLS化が求められています。

常時SSLについて

常時SSL化のメリット・デメリットは?

メリット

サイトのセキュリティ強化
盗聴、改ざん、なりすましの防止、マルウェア対策、Free Wi-Fiからの接続の安全性確保など
信頼性の向上
鍵マークの表示、EV認証(認証レベル3)だと緑のバーも表示で、一目でわかってユーザーも安心
SEOに有利
Google検索順位決定要因の一つになるそうです。ただ現状では影響はほとんどなく、今後重要度が増す可能性があります
アクセス解析の精度向上
どこのサイトから自分のサイトへ訪問されたかを知る「リファラ―」の受け渡し改善により、精度が向上します

デメリット

導入に費用がかかる
証明書費用、設定代行費用、転送設定やパスの修正などの改修費用、など
広告収入の減少リスク
HTTPSに非対応のツールや広告が非表示になるため、広告掲載をしているサイトは広告収益が低下する可能性があります。
ソーシャル系ボタンのカウントがリセットされる
URLが「http」から「https」に変わるので、Facebook・twitter・はてなブックマークなど、記事単体(URL)に付随したいいね!などのアクションカウントが0になってしまいます。
Google Search Consoleに再登録が必要
Search Consoleの仕様で、HTTPとHTTPSは別のサイトとして登録する必要があります。またリンクの否認をしている場合は、ファイルの再アップロードも必要です

シースリーの独自SSL

  無料版 有料版
証明書 Let's Encrypt RapidSSL
※米国GeoTrust(ジオトラスト)社RapidSSL事業部が提供するSSL証明書です。
認証シール なし あり
信頼性 ★☆☆ ★★☆
申請組織確認 なし あり
価格
(初期設定費用)
35,000円* 50,000円*
価格
(月額費用)
なし 500円/月
*上記は新規のお客様の価格です。
現在シースリーのサービスをご利用中のお客様は20,000円~(ページ内容により応相談)

他証明書をご希望の場合もご相談ください。
信頼性の低い証明書に対して警告を表示するケースもあるため、信頼性の高いものの方が安心です。

常時SSL化お申込みフォーム

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【名古屋営業所】 〒460-0012 名古屋市中区千代田3-19-5 サンパーク千代田2F
電話 : 0572-55-6766(平日9:00 ~ 18:00)
FAX : 0572-55-6752(24時間受付)
Mail : hosting@c-3.jp

認定個人情報保護団体の名称及び、苦情の解決の申出先】

認定個人情報保護団体の名称
 一般財団法人日本情報経済社会推進協会
苦情の解決の申出先
 個人情報保護苦情相談室
住所
 〒106-0032 東京都港区六本木一丁目9番9号六本木ファーストビル内
電話番号
 03-5860-7565
 0120-700-779
※当社の商品・サービスに関する問合せ先ではございません

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